2019年02月04日

【結果発表】総務・人事部門におけるデジタルマーケティングの導入実態調査
内定辞退の解決策は「個別のフォローメールを活用する」が33.8%で1位（2017年１月調べ）

2017年1月、グリーゼでは総務・人事部門におけるデジタルマーケティングの導入実態および今後の導入意向を把握するためにアンケート調査を実施しました。その結果、新卒採用における主な課題が判明しました。また、考えられる課題解決策から今後の対策傾向が浮かび上がってきました。

１．新卒採用に関する主な４つの課題とは？

新入社員の採用活動における課題は主に４つでした。

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この調査では「候補者の数が集まらない」という回答より、「採用基準を満たす候補者が集まらない」という回答がわずかながら上回りました。「とにかく母数を集めればなんとかなる」という従来の採用活動の考え方を見直す必要があるといえるでしょう。

２．知りたい！候補者の数を集める解決策

採用活動では、候補者の数を集めることが重要です。

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「候補者の数が集まらない」という課題の解決策として、採用代行サービス・採用エージェントの活用検討・強化する企業が増えています。また、自社ソーシャルメディアへの期待が高まっていることも分かります。

３．採用基準を満たす候補者を集めるためにできることとは？

「採用基準を満たす候補者が集まらない」という課題の解決策として、企業が実施していることや今後実施を検討していることを調査しました。

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その結果、採用コンサルティング・採用代行サービス・採用エージェントの導入を検討する企業が増えていることが分かりました。また、自社のＰＲ動画にも多くの期待が寄せられていました。

４．デジタルネイティブ世代の「選考中の辞退」を回避する方法

企業にとって、「選考中に辞退されてしまう」という課題はとても大きなもの。どんな解決策が考えられるのでしょうか。

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今後実施・強化していきたいこととして、自社採用ホームページ・自社のソーシャルメディア・自社のＰＲ動画への期待が高まっています。デジタルネイティブ世代である新卒者に対応した解決策が求められているといえるでしょう。

５．「内定後の辞退」を食い止めるために有効なのは？

「内定後に辞退されてしまう」という課題の解決策としても、採用コンサルティング・採用エージェントなど外部機関への期待が高まっています。

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また、「個別のフォローメールを活用する」と「説明会・企業セミナー・懇親会など、実際に会う場を活用する」の回答数がともに30%を超えて最も多くなっており、内定後のきめ細やかなコミュニケーションが内定辞退防止に有効であると考える企業が多いことがうかがえます。

６．話題の採用サービス9選！導入実態と導入意向を調査

最後に、最近話題になっている９つの採用に関するサービスや採用方法について、導入実態と今後の導入意向について調査しました。

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①様々な媒体から応募してくる応募者を一元管理するサービス

②応募者や内定者の、自社サイトへの訪問・メールの開封などの行動を点数化することにより、意欲の高さを判定するサービス

③応募者の行動履歴に添って、きめこまやかなフォローメールを個別に自動配信するサービス

④応募者が検索しているキーワードを分析して、採用ホームページを検索サイトで上位表示させるサービス

⑤人工知能を用いたマッチングサービス

⑥企業が自ら積極的に求める人材を探し出して直接アプローチを行う「ダイレクトリクルーティング」

⑦地方在住者や海外在住者を首都圏採用するための「オンラインリクルーティング」

⑧自社の社員と就活生がお互いをよく知り合うための寿司パーティ・麻雀パーティなどのカジュアルイベント

⑨ラブレター採用（LIG)、大学１・2年生OK（ユニクロ）、面接なし採用（ビースタイル）など、いままでの常識を覆すような採用方法

今のところ、どの採用サービス・採用方法も導入している企業は多くありません。しかし、①については導入済みが17.7%とこの中では最も高く、今後の導入意欲も比較的高くなっています。これは、複数の採用メディアで採用活動が行われるようになってきたことで、情報の一元管理の重要性が高まっているからだと考えられます。

また、よりきめ細やかに応募者・内定者を管理し、コミュニケーションをとることを重視する企業が増えてきているため、②③についても、今後の導入意欲が高くなっています。

その他、フリーアンサーでは、話題の採用サービスは「内容に偏り（自己満足）のあるものが多い」という意見も挙げられました。

７．まとめ

この調査により、新卒採用における以下の４つの課題が見えてきました。

①候補者の数が集まらない

②採用基準を満たす候補者が集まらない

③選考中に辞退されてしまう

④内定後に辞退されてしまう

これらの課題を解決するため、就職サイト頼みだった採用活動は変化の時を迎えています。

変化の方向性は２つ。

１つは、採用代行サービス・採用エージェントなど「外部の採用のプロ」の力を借りるという流れ。もう１つは、特に採用活動の後半（選考～内定）において、自社のソーシャルメディア、自社の PR 動画、そして One to One メールなどのデジタルコミュニケーションツールの活用が重視されてきていることです。

デジタルネイティブ世代の新卒者に向けた今後の採用活動では、総務・人事部門向けに高度なメール配信システムやマーケティングオートメーションシステムを導入する企業がますます増えていくのではないでしょうか。

※データは2017年1月現在の調査結果に基づいたものです。

【調査概要】

・調査の目的

総務・人事部門におけるデジタルマーケティングの導入実態および今後の導入意向の把握

・調査対象

2017 年入社予定の採用実績のある企業で、総務・人事の仕事をしている方

・調査時期

2017/01/20 ～ 2017/01/22

・調査方法

パソコンサイト上のアンケートフォームによる選択回答式

・調査実施機関

株式会社グリーゼ

・有効回答数　

　303