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それではさっそく「調査レポート」の作り方について、詳しくご説明しましょう。
「調査レポート」は、以下の4つのステップで制作します。
まず制作方針を決定します。
ここで重要なのは、
・誰のための(対象)
・何のための(目的)
・何を伝えるための(テーマ)
「調査レポート」を作るのかを明確にするということです。
弊社が制作した「調査レポート」BtoBメール閲覧実態の把握2020を例に挙げると、
◎誰のための(対象)⇒現在メールマーケティングを実施している または これから実施しようとしているBtoB企業 |
ということになります。
概要が決まったら、対象者については、もう少し詳しく決めておきましょう。
たとえば
「従業員規模100名以上の会社で、経理部門に属する、課長クラス以上のポジションの方、500名にアンケートを行いたい」
のか
「企業の経理部門に属する方300名にアンケートを行いたい」
のかによって、アンケート調査の方法も費用も変わってきます。
一般的に
・条件が細かくなればなるほど、アンケートの費用は高くなります。
(条件に合致する人を広く探さなければならないからです)
・調査対象人数が多くなればなるほど、アンケートの費用は高くなります。
(アンケート会社の料金体系が、そのようになっています)
弊社で実施する場合は「300名」程度を対象にする場合が多いのですが、クロス集計を実施する予定がある場合には「500名」程度を対象にする場合があります。(詳しくは、ご相談ください)
(ウ) その他
上記の他、
・公開予定日(例:2020年〇月〇日)
・掲載場所(例:オウンドメディア>マーケッターコラム)
・制作体制(例:調査・分析担当 Aさん、原稿制作Bさん、デザインCさん)
なども、このタイミングで決めておくとよいでしょう。
次に、対象/目的/テーマに添ったアンケートを実施します。以下に、細かい手順をご説明します。
まずどのような方法でアンケートを実施するか検討しましょう。
アンケートの方法には、2つあります。
ⅰ 自社が保有しているリストに対してアンケートを実施する
ⅱ リサーチ会社が保有しているリストに対してアンケートを実施する
ⅱの場合は、さらに2つの方法に分かれます。
ⅱ-1 Webアンケートを実施する
ⅱ-2 リアル(電話・はがき・対面など)アンケートを実施する
弊社が実施するアンケートは、ⅱ-1がほとんどです。
Webリサーチの会社は、たくさんあります。
・FASTASK(ファストアスク)
・楽天インサイト
・Googleサーベイ など
保有リストの特性・費用・アンケートの調査方法の特徴などを比較検討して、どの会社でアンケートを実施するか決定しましょう。
次に「仮説の立案」を行います。
このステップは、「調査レポート制作」のキモともいえる部分です。
「仮説の立案」とは、「アンケートでこんな結果が得られるようにしよう」と、あらかじめ調査結果の予想を立てて、その予想を元に「調査レポート」の構成を決めてしまうことです。
弊社の事例を用いて、具体的に説明しましょう。弊社の「調査レポート」の企画概要を再掲します。
◎誰のための(対象)⇒現在メールマーケティングを実施している または これから実施しようとしているBtoB企業 |
上記の目的を達成する「調査レポート」はどんなものでなければならないのか?を先に決めてしまうのです。たとえば、下記のようなイメージです。
このように仮説を立てることで、アンケートでどのような設問を用意しなければならないかが明確になります。(上記は例のため、2問だけになっていますが、実際は5~10程度の設問から「調査レポート」を作る場合が多い。)
「仮説の立案」を行うことによって、実際の設問を作ることができるようになります。
たとえば、上記の弊社の例であれば、
【設問1】BtoBメールをスマートフォンで読みますか?
【設問2】BtoBメールをスマートフォンで読むときに最も不満に感じることは何ですか?
といった設問を設計していきます。
同時に、回答の選択肢も設計していきます。
たとえば、上記の弊社の例であれば、
【設問1】BtoBメールをスマートフォンで読みますか?
【選択肢1】スマートフォンでしか読まない
【選択肢2】主にスマートフォンで読むが、パソコンでも読む・・・
という感じです。
このとき、「わからない・答えられない」のような選択肢を必ず用意するなど、アンケート設問の設計には様々なノウハウがありますので、プロに任せた方が安心です。
調査項目が設計できたら、いよいよアンケートの実施・・・といきたいところですが、その前に出現率の調査をしておきましょう。
出現率とは何かというと、リストの中に自分がアンケートをしたい対象者がどのくらいの割合でいるかという率のことです。
例)
上記の例で、出現率が0.7%だとすると、「従業員規模100名以上の会社で、経理部門に属する、課長クラス以上のポジションの方」500名にアンケートを行いたい場合には、予備調査を、約72,000人に対して実施する必要があります。(予備調査については、事項で説明します)
約72,000人 × 0.7% = 約500人 |
予備調査(スクリーニング)とは、アンケート調査会社のリストから、自分がアンケートをしたい対象者をピックアップするための調査です。
アンケート調査会社のリストには、一般的な属性(性別、住んでいる地域など)は登録されていますが、細かい属性は登録されていないので、まずは、アンケート対象者だけを洗い出す必要があるのです。
このようにアンケート調査は、通常2段階で行います。
予備調査の実施は、以下の2ステップで行います。
1) アンケートシステムへの登録
Webアンケートの場合、管理画面から設問を登録していきます。
登録のしかたにも、アンケート調査会社ごとの特徴があるので、使い慣れたところを使い続けたほうが、効率がよくなります。
2) 調査
設問登録後、弊社が通常使っているシステムの場合には、アンケート調査会社の方が、
設問に問題がないかチェックしてくれます。
問題があった場合、何度か修正をして、OKになったら、調査が実行されます。
弊社で実施するアンケートの場合、予備調査は1~数日で終わることがほとんどです。
予備調査の結果からアンケートの対象者をピックアップして(上記図のブルーの円)、その方たちに対して、いよいよ本調査を実施します。
本調査の実施も、以下の2ステップで行います。
1) アンケートシステムへの登録
こちらもWebアンケートの場合、管理画面から設問を登録していきます。
2) 調査
予備調査同様、設問登録後、アンケート調査会社の方が、設問に問題がないかチェックしてくれます。
本調査は、設問数が多いので、その分修正しなければならないことも多くなる可能性があるため、しっかり時間を確保しておくことをお勧めします。
設問がOKになると、調査が実行されます。
こちらも、弊社で実施するアンケートの場合、数日で終わることがほとんどです。
アンケート結果の分析を行います。
アンケート調査会社が見やすいようにグラフ化したレポートを出力する機能を持っている場合は分析が楽ですが、数字の羅列のレポートしか出てこないようなシステムだと、自分で整理したりグラフ化したりしなければならないので大変です。
レポートがどのように出力されるのか、調査結果をどのように加工できるのか(クロス集計が簡単にできるのか 等)もシステム選定のときにチェックしておきましょう。
アンケート結果の分析で、一番見るべきポイントは、「仮説どおりの結果になったか」です。
仮説どおりの結果が出ていれば、仮説で作ったページ構成がそのまま使えますが、思ったような結果が出なかった場合には、構成を見直すことになります。
アンケート結果が、仮説と異なった場合に発生する作業です。
以下の例をご覧ください。
上記の構成を元に、原稿を制作していきます。
グラフをきれいに整えたり、イラストや図版を制作したりします。
↓
図版と原稿を読みやすいようにレイアウトします。
↓
レイアウトしたものを、イラストレーターなどでデザインします。
↓
WebからダウンロードできるようにPDF化します。
ここまでが、「調査レポート」の作り方のご説明になります。
でも、ちょっと待った!「作って終わり」ではもったいないですよね。
次項では、より効果を高めるための方法をご説明します。
⇒リード獲得の大本命!「調査レポート」について徹底解説【後編】に続く